今回の記事は、居酒屋などでなされている、酔っ払いの雑談レベルです。

「新型コロナ」による、米中戦争の可能性について

ここまでの簡単な経緯

2019年の終わり頃から、中国湖北省武漢市で発生した「新型コロナウイルス」は、中国では終息に向かっているようですが、以前ヨーロッパやアメリカでは患者数と死者数が増加していて、もちろん日本も含めてですが、予断を許さない状況が続いています。

こういう時に、事態にしっかり対処しないといけない国連の専門機関である、世界保健機関(WHO)は、発生当初から、中国擁護の姿勢をとり続け、ついにはアメリカのトランプ大統領の怒りを買いました。
そしてWHOは、アメリカからの拠出金を止められ、テドロス事務局長は窮地に立たされています。

アメリカのトランプ大統領は、「新型コロナウイルス」の被害がアメリカ国内で拡大していくなか、このウイルスを「武漢ウイルス」と呼び、中国は「アメリカ軍が持ち込んだ可能性がある」と言い、舌戦がを始まりました。

この舌戦は、いったんは落ち着きましたが、アメリカ国内では景気が急速に後退し、アメリカ世論は中国とWHOに対して、不満をあらわにしてきています。
これに呼応するかたちで、当初はマスク外交などに、好意的だったヨーロッパでも、チラホラ中国への不満が出てきています。

米国の対中戦争肯定論

これは「新型コロナウイルス」が発生する前からある話です。

2011年に、アメリカのリサーチ会社が実施したアンケートで「中国は超大国としてアメリカを追い抜くか?」というのがあります。
このアンケートは、アメリカ・イギリス・ドイツ・フランス・ロシア・中国・日本の7ヵ国でおこなわれ、結果は、日本以外のすべての国で、差の大小はありますが、追い抜くが多数を占めました。

アメリカには、こういった危機感があり「勝てるうちにやるべき」という考えをもつ、いわゆるタカ派が存在します。

また、こうしたタカ派は、5Gに代表されるITの覇権争いについても「中国人留学生が、アメリカのIT企業で数年間働き、中国に技術を持ち帰って盗用している」と、非難をしています。
確かに中国は、アメリカから帰国した起業家にたいしては、中国共産党支援のもとで、バックアップ体制が整っています。

こういったことが、去年トランプ大統領が仕掛けた「米中貿易戦争」にあらわれています。
これは、巨大化していく中国に、歯止めをかけるための対策として、実施された面があります。

この他にも「台湾問題」や「新疆ウイグル問題」などの人権問題もありますが、これらは口実でしょう。
基本的にアメリカは、建前は立派なものを用意しますが、最終的には当たり前ですが、自国にとって有益かどうかで判断します。

中国の勢力拡大

2020年4月現在、中国は、自国内の「新型コロナウイルス」感染は落ち着いたとして、いち早く経済活動を再開していますので、輸出が好調のようです。

そして軍事面では、南沙諸島で周辺国(フィリピンやベトナム)の抗議を無視し、行政区を設置しました。
さらに、尖閣諸島周辺では、人民解放軍による領空・領海侵犯がつづいていますし、香港にたいしては、感染拡大防止のためデモ活動が止まったのをいいことに、民主活動家の逮捕がおこなわれています。

中国国内には「新型コロナウイルス」への対応の成果について「中国共産党一党支配の賜物」だと表明しています。

このタイミングでの、アメリカによる中国非難の危険性

アメリカは「新型コロナウイルス」は武漢にある研究施設から、人為的か自然的かは不明ですが、漏れた可能性があるとして、研究所の現地調査を依頼しましたが、中国側に拒否されました。
このアメリカの発言にたいしてWHOは、ウイルス漏洩説を否定し、中国は「エイズはアメリカで最初の感染者がでたが、誰か非難したか?」と言っています。

ここがアメリカの恐ろしいところです。
中国が、潔白かどうかはおいといて、どう考えても、自国の軍事研究施設を、潜在的敵国のアメリカに調査させるわけがありません。
アメリカも、そんなことは百も承知です。
なぜならアメリカも、中国やロシアに、自国の軍事研究施設への立ち入り調査など、絶対にさせないからです。

そんな話ではない!アメリカに非があれば公開するのでは?というような声もあるかもしれませんが、そういう方は、世界秩序や世界の力学が、真実にもとづいて、正義がなされていると信じているのでしょう。

大事なポイントは、真実がどうかではなく、アメリカが一度は引っ込めようとした「武漢研究所ウイルス漏洩説」を再度、唱えだしたことです。
もしも、このアメリカがつくりだした流れに、乗る国が現れだしたら、戦争の危険はグッと高まるでしょう。

過去の戦争との類似点

太平洋戦争

第二次世界大戦の前には、世界恐慌が発生しました。
この世界恐慌以前のアメリカは「狂騒の20年代」といわれる、好景気に沸いていました。
当時のルーズベルト大統領は「ニューディール政策」を実施しましたが、本当にアメリカが景気回復したのは、第二次世界大戦の太平洋戦争が始まってからです。

この時の日本は、アジアに覇権を拡大していく、バリバリの帝国主義国家でしたので、当時の価値観から考えれば、到底飲めるわけのない要求(ハルノート)を、アメリカから突きつけられ、戦争へとむかいました。
※超簡略化して書いてますので、異論があったらゴメンナサイ。

イラク戦争

当時、イラクの国家元首だったサダム・フセインも「国際連合大量破壊兵器廃棄特別委員会(UNSCOM)」による査察を拒否しました。

イラクは、隣国のイランとは敵対し、西側の大国がバックについている、イスラエルとも敵対していました。
このような状況下で、フセインとしては、ブラフに使っている大量破壊兵器が存在しないことを、周辺国に知られるわけにはいかなかったと、逮捕後に語っています。

このように、アメリカは多少強引でも大義名分が整えば「やるときは、やる」ってことです。

さいごに

ビール片手に、ここまで書いてきましたが、あまり現実的ではありませんね。
「バカなことをかいてるヤツがいた」ぐらいの認識で充分ですよ。

なぜなら、アメリカも中国と正面からやり合えば、ただではすみません。
中国には原子力潜水艦もありますし、弾道ミサイルや空母もあります。そしてもちろん核兵器も保有しています。

しかし数日前のニュースで、トランプ大統領がプーチン大統領に接近しているといった内容のものがありました。これは、中国へのプレッシャーにもなっているはずです。
アメリカは、もしも中国と戦争するなら、ロシアを味方につけておくのは、必須条件でしょう。

このアメリカがかけているプレッシャーが効いて、中国が「こんなご時世だから、今はやめておこう」となってくれれば良いのですが「どうせブラフだろう」となったら・・・怖いですね。

アメリカにしても、中国にしても、他国になめた態度をとられていては、政権がもたないでしょうから、お互いがもう少し、相手の顔を立てることをしてくれればいいですね。
米中戦争なんて勃発したら、米軍基地のある日本なんて、真っ先にやられてしまいますよ。

というわけで、今回の記事は少々酔っぱらいながら書きましたので、少し読みにくかったかもしれませんが、お許しください。
それと、内容に異議のある方も多いと思いますが、それもゴメンナサイです。

それでは、さようなら。

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